勤務、休暇
- ●週休2日制
- 休日を楽しんで欲しい、社員がリフレッシュをして仕事への活力を生み出して欲しいとの想いを込めて、2016年より完全週休2日制を導入しました。
2022年度実績 125日。 - ●時間有給
- １時間単位で取得できる年間最大３日分の時間単位有給休暇です。２０２１年１月に導入しました。
- ●ボランティア休暇制度
- 年間５日以内で取得できます。対象は激甚災害に指定された地域への災害ボランティア、裁判員裁判に任命されたとき、ドナ－登録をするためとなります。２０２２年１月に導入しました。
- ●在宅勤務制度
- 働き方改革の一環として２０２０年８月に導入しました。
給与手当
- ●確定拠出年金
- 退職金として会社が毎月拠出しています。
- ●ライフプラン給
- 月額４万円まで、確定拠出年金に給与の一部を上乗せしたり、ＮＩＳＡによる資産運用ができます。
- ●インセンティブ給
- 販売業務担当者に対して、チームの業績向上への貢献に応じて支給します。
各種手当
- ●家族手当
- 配偶者 、子 供、父母・祖父母 に対して支給（条件あり）します。
- ●住宅手当
- 世帯主である社員に対して支給します。
- ●安全手当
- 自ら自動車を運転して営業業務及び配送業務に従事する社員に対して支給します。
- ●赴任手当
- 転勤命令により単身赴任した社員に支給します。
- ●通勤手当
- 距離数に応じて支給します。
転勤手当
- ●転勤社宅補助
- 社宅の利用にともなう家賃と共益費を一部会社で負担します。
- ●単身赴任手当
- 二重生活の支援として、赴任手当を支給します。
- ●帰省手当
- 社宅を利用している社員に対し、独身者には年4回、単身赴任者には年12回の帰宅に要する交通費を支給します。
- ●転勤引越し費用負担
- 転勤が発生した場合、引越し費用や引越し準備金の支給があります。
- ●転勤に伴う勤務先への特急電車通勤制度
- 転勤社員のワークライフバランスの改善を目的に、転勤に伴う勤務先への特急電車代を補助します。２０２１年７月に導入しました。
新入社員手当
- ●借上げ社宅
- 自宅からの通勤が困難な社員を対象として、会社が社宅を準備します。（一部個人負担有り）。社宅制度期間は10年間です。結婚後も社宅制度があります。
